学術雑誌は，学術研究の成果を発表及び記録・保存するための主要な媒体として，国内外を問わず，学術出版社，学協会，研究機関等から発行されている。研究成果である学術論文を確実に引用，検索，識別できるようにするために，学術雑誌には一定の構成やその要素の記載方法が求められる。国際標準であるISO規格によりこれらに関する標準化が進められてきた。また，我が国においても，ISO規格に対応する形で国内標準であるJIS規格の整備が部分的に進められてきた。しかし，我が国における学術雑誌出版に対応するためには，国際標準にできる限り準拠しつつ，言語や習慣などに由来する固有の条件を考慮した独自の基準が求められていた。このような声に応えるため，「学術雑誌の構成とその要素(SIST 07-1985)」がISO 8:1977（Documentation‐Presentation of periodicals）等を参考に1985年3月に初めて制定され，その後，改訂されることなく二十数年が経過した。

この間，電子出版の普及など技術的な変化はあったものの，学術雑誌の発行が冊子体を主体として行われている間は，学術雑誌の構成自体を見直す必要性が生じなかった。しかし，近年の電子ジャーナル出版の本格化により，冊子体と電子版との関係を整理し，また，電子ジャーナル出版に固有の要素を標準化する必要性が生ずるとともに，モノとしての学術雑誌の構成にとどまらず，プロセスとしての発行に関するガイドラインの必要性が生じてきた。このような背景の下に本基準の見直しを行い，基準名を「学術雑誌の発行と構成」と改めるとともに，内容についてもやや踏み込んだ改訂を行うこととなった。

本基準は，主として学術雑誌を想定した記述となっているが，学術会議録，論文集，技術報告シリーズ・ディスカッションペーパーシリーズ等の学術出版物に対しても共通に適用可能な項目を多く含んでおり，幅広い学術出版物の編集者及び出版者に指針を与えるとともに，学術論文の引用，検索，識別を行おうとする研究者の参考となるものである。

本解説は以下，第２章で学術情報流通の概要についてオンラインの電子雑誌（以下，電子ジャーナルという。）に係わる状況を中心に述べ，第３章で今回改訂した規定の主要な部分とその考え方を説明し，第４章では本基準に挙げた構成要素と記載事項の様式例を示す。改訂内容を簡潔に把握したい読者は第３章から読み進められたい。

本基準では学術雑誌及びそこに掲載された論文を正確に引用，検索，識別するために，学術雑誌に求められる構成とその記載事項を規定するとともに，学術雑誌の発行プロセスにおいて必要な事項を規定している。ただし，本規定の性格上，対象とする発行プロセスはこれら記載事項の決定に関係するものに限定されている。しかし，学術情報流通の観点からはその他のさまざまな発行プロセスについても考慮する必要がある。

本基準では，学術雑誌としては主として論文誌 (学会や商業出版社等が発行)を想定しており，学会誌 (査読済み論文を含むものもある。学会等が発行)，一般学術誌 (商業出版社等が発行)，研究紀要 (大学・研究所・病院などが発行)，技報 (企業等が発行)などは学術的出版物として整理している。ただし，一般的には，学術雑誌にこれらの学術的出版物を含めることもある。なお，論文誌には，大会会議録 (Proceedings)であるが定期的に発行されるものも含まれる。

これら広義の学術雑誌にはさまざまな論文・記事が掲載されるが，学術研究成果としては査読済みの論文のほか，短報，総説，コメント，技術報告，実施報告，症例報告，さらには訂正記事などを考慮する必要がある。

また，学術雑誌のみならず，学術会議録，論文集，技術報告シリーズ・ディスカッションペーパーシリーズ等の学術出版物にも上記に類する論文・記事が多く掲載されており，これらも学術研究成果の刊行に重要な役割を果たしている。

学術雑誌はこれまで定期刊行物として冊子体で発行されていたが，近年多くが電子ジャーナルとしてウェブ上で発行されるようになった。また，一部は CD-ROM や DVD でパッケージとして発行されている。しかし，学術雑誌の構成単位である論文の構成やスタイルには基本的な変化はなく，単に入れ物が変わったと考えられる。したがって，本基準の大部分の項目は冊子体の雑誌にも電子的な雑誌にも適用される。本基準ではこの入れ物である学術雑誌に必要な要素について規定している。電子ジャーナル固有の要素等については区別して明記している。

学術雑誌を構成する査読済み論文 (以下，論文) は典型的には次のような手順で雑誌として発行される。(カッコ内は作業者)

電子ジャーナルを発行している雑誌においては，最後の印刷発行と同時にウェブ公開される場合が多い。しかし，自分の論文を一刻も早く公開して欲しいという著者の要求に答え，論文採択以降の各段階において論文単位で早期に公開することも最近は広く行われるようになっている。早期公開の場合は論文にページが付与されていないが，論文固有の識別子である DOI (Digital Object Identifier) を付与することで，正式公開の論文と内容的に同一のものであることが保証できる。

冊子体の学術雑誌は個人または図書館が講読することで流通する。電子ジャーナルの場合もこれと同様の流通形態が存在するが，一般的には次のような特徴がある。

一方，欧米では雑誌論文を無料で公開せよとのオープンアクセス運動が高まり，さらにいくつかの研究助成機関では助成研究論文の無料公開を義務づける方針が示されている。また，国内外の大学や研究機関において所属研究者の論文を機関リポジトリで無料公開する動きもある。これらに応えて，出版から半年ないし１年程度の一定期間後に掲載論文を無料公開する雑誌も増え，また多くの雑誌では掲載論文（出版社版又は著者版）をその著者及び著者の所属機関がインターネット上で公開することを認めている。この他にも投稿者がコストを負担して論文を無料公開とする例や，研究分野コミュニティがコストを負担して無料アクセス権を確保する試みもある。

電子ジャーナルの大きな特徴は，各種文献データベースからその文献本文へのリンク，あるいはある電子ジャーナル掲載論文の引用文献から該当文献の本文やデータベースへのリンクが提供され，関連する文献本文へ容易にたどりつくことができることである。これらのリンクを実現する方法としては，CrossRef などのクリアリング機関，書誌事項を検索キーとする OpenURL ，PubMedやChemPort などのデータベース独自のツールなどがある。近年多くの電子ジャーナルではCrossRef を経由してDOIを付与し，リンクを実現している。

いずれにおいても，所定の形式に従った引用文献の正確な記述，データベースへの正確なメタデータの提供などが必要となる。掲載論文への効果的なリンクを確保するために，出版者はCrossRefやPubMedなどの主要なリンクサービスにメタデータを登録することが必要である。また，適切な文献データベースに収録されることも重要であり，そのためには冊子の郵送や論文本文データへのアクセスなどに加えて，メタデータの提供などの策を講じることが望まれる。

さらにインターネット検索エンジンによるWeb検索や論文検索も電子ジャーナル掲載論文にたどり着くための重要なツールとなっている。これらにインデクスされるためには，論文ごとに一意の静的なURL (permalink) の付与，論文リストの作成 (検索エンジンによってはそのURLの登録)，各論文のメタデータ(抄録を含む)及び本文データ(可能であれば) への検索エンジンの収集ロボットからのアクセス許可，などが必要となる。

電子ジャーナルサービスを実現するためには雑誌自体のメタデータと掲載論文ごとのメタデータ（目次や論文抄録ページに使用）の両方が必要であり，特に論文メタデータ作成（電子ジャーナル用タグ付け）が重要な工程となる。

このようにして電子ジャーナルのために出版者が作成したメタデータは，図書館の目録作成に利用できるだけでなく，各種のDB間で連携してやり取りすることにより種々の情報サービスを展開するために必要不可欠なものとして利用されている。

その結果，メタデータは引用リンクを実現するための引用文献情報と合わせて，出版側が制作段階から品質をコントロールして提供するものになってきている。そのため，雑誌の編集においては文書の表現だけでなく文書論理構造にも注意を払い，各構成要素の適切なタグ付けと整形を行う必要性がある。欧米における理工医学系学術雑誌の出版では，XML等により論文本文を編集し，メタデータを自動生成することが標準となっている。

容量の大きな図表，動画や大量の実験データ等は冊子体では掲載できないが，電子ジャーナルでは電子的補助資料として論文と並列して掲載され，独立したコンテンツとして DOI が付与されることもある。電子的補助資料は，J-STAGE（科学技術振興機構）では「電子付録」，PubMed Central（米国医学図書館）ではSupplementary Material，ScienceDirect（エルゼビア社）ではSupplementary Contentと表示されている。

なお，冊子体ではモノクロ図版だが，電子ジャーナルではカラー図版を掲載することは良く行われているし，論文中の図版から高精細画像や動画にハイパーリンクすることもしばしば行われている。これらは通常論文の一部として扱われ，必ずしも補助資料とはされていない。

わが国で発行された出版物は国立国会図書館に納本することが義務付けられており，出版者はその雑誌を発行する毎に国立国会図書館に送付することが望まれる。

また，学術雑誌は発行部数が少ないこともあり，利用者の利便性の向上及び雑誌自体の普及促進のために，関連する大学図書館・公共図書館・情報提供機関等にも寄贈することが望ましい。

冊子体の雑誌においては，論文中に誤りが発見された場合は正誤表や訂正記事で訂正することが行われてきた。電子ジャーナルにおいては論文の差し替えが容易であることから，誤りがあったときに直接，論文を差し替える場合も見受けられる。このようなことが行われると，冊子体の論文と電子ジャーナルの論文の内容が異なってしまうだけでなく，研究の記録としての論文の信頼性が損なわれる。したがって電子ジャーナルにおいても，差し替えなどは行わず，冊子体と同様に訂正記事で訂正するべきである。また，不法行為などによる論文の撤回においても，やむを得ない場合を除きオンライン論文の削除は行わず，撤回告知記事を掲載するべきである。なお欧米では既にそのような慣行が確立しており，さらにはもとの論文に「撤回」の透かしを入れる例も見られる。

以下では本基準の該当する章・節・項の番号を見出しの後の括弧内に記載し，規定しなかったことも含めて解説する。

ISSNについては，その国際規格（ISO 3297:2007）の内容に準拠している。2007年版のこのISO規格では異なる媒体の版を関係付けるLinking ISSN（ISSN-L）が導入された。異媒体の版には，当該媒体のISSNに加えて，一つのISSN（一般的に最も古いISSN）がISSN-Lとして登録される。複数の媒体の版のISSNを併記するには，媒体の情報を付記する。ISSNとISSN-Lを併記する場合は，明確に区別できるように記載することが推奨される。

実際に発行されている雑誌の電子版では例えば以下のように表示されている。誌名の後の括弧内は提供機関名である。

付表に記載事項一覧を示す。

©マークによる著作権表示は1952年に制定された万国著作権条約に基づくが，現在はこのマーク自体には法的意味がほとんどない。著作権の基本条約であるベルヌ条約に，現在ではほとんどの国が加盟しているからである（米国が1989年，中国が1992年に加盟）。この条約により，著作権は，申請・審査・登録などの手続きを一切必要とせず，著作物が創作された時点で自動的に付与される（無方式主義）。従って，日本国内での著作権の取得や保護を目的として，著作物に©マークを表示する必要はない。しかし，学術雑誌の出版では出版物の著作権者は著者とは異なることもあり，権利者名を明示するために利用されている。

架空の学術雑誌の冊子体及び電子雑誌の例を付図１〜付図８に示す。図中でグレーで表示された項目は任意記載事項であり，記載されないことも多い。これらの例は様式の一例として作成したものであり，例えばウェブページのロゴ（ここではDigital Library）のような本基準の規定外の内容も含まれている。本基準では表紙やウェブページ等のデザイン面は規定していないので，本様式例は実際の雑誌のデザインを規制するものではないが，適切な学術情報流通の妨げになる可能性を生ずることのないよう，記載事項を明瞭に表示することが好ましい。

付図２の論文第１ページの様式例では日本語のエリアと欧文のエリアを分けたが，標題・著者名等を日本語と欧文でそれぞれ対応させて記載する場合もある。